ご照会の事項について回答します（【 】内は当館請求記号です）。
①フランス・ドイツ・イタリアにおける事故以降の母乳、粉ミルクそれぞれに対する放射能汚染の度合いについて、当館所蔵資料等を調査したところ、イタリアにおける母乳中の放射性セシウム汚染に関して英語で記述した資料(1)がありましたので紹介します。フランス、ドイツについては見つけることができませんでした。
(1)
G. Campos Venuti, S. Risica, A. Rogani 「Radioactive caesium contamination in human milk in Italy after the Chernobyl accident」
（『Radiation Protection Dosimetry』 vol. 37, no. 1, 1991 pp.43-49 【Z54-D452】）
チェルノブイリ原発事故後 の母乳の汚染について、1986年から1988年の間の母乳中の137Cs（セシウム137）、134Cs（セシウム134）、40K（カリウム40）の 濃度をローマ地方で調査し、測定結果を示しています。また、同時期の牛乳と粉乳の汚染との比較もしています。
②フランス・ドイツ・イタリアにおける事故前、後の乳幼児の甲状腺癌発生率の変化について、当館所蔵資料等を調査しましたが、ご希望に合う資料を見つけることができませんでした。
ご参考までに以下にPubMed （http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/）のAdvanced Searchにおける検索結果をお知らせします。
検索対象項目の「MeSH」は、米国国立医学図書館が作成した件名（統制語）です。
①について、
検索対象項目プルダウンから「MeSH Terms」を選択し、検索語を「milk, human」
AND検索対象項目プルダウンから「MeSH Terms」を選択し、検索語を「France OR Germany OR Italy」
AND検索対象項目プルダウンから「All Fields」を選択し、検索語を「Chernobyl」
で検索すると8件ヒットしました。
以下同様に
①について、
「All Fields」として「powdered milk」
AND「MeSH Terms」として「France OR Germany OR Italy」
AND「All Fields」として「Chernobyl」
で検索すると0件でした。
②について、
「MeSH Terms」として「thyroid neoplasms AND infant」
AND「MeSH Terms」として「France OR Germany OR Italy」
AND「All Fields」として「Chernobyl」
で検索すると32件ヒットしました。
これらの内容について確認はしていません。
無料でアクセス可能な論文もあるようですので、詳細はそれぞれご確認ください。
[その他の調査済み資料・データベース]
・『放射能汚染ほんとうの影響を考える』 （浦島充佳 著 化学同人 2011.7 【SC781-J46】）
・『OECD諸国におけるチェルノブイリ事故の放射線影響』（OECD原子力機関 [編] 科学技術庁原子力調査室 [訳] [科学技術庁原子力調査室] 1987 【DL221-E15】）
・Alexey V. Yablokov, Vassily B. Nesterenko, Alexey V. Nesterenko
「Chernobyl: Consequences of the Catastrophe for People and the Environment」
（『Annals of the New York Academy of Sciences』 vol.1181, 2009 【Z53-A134】）
・P.A. Assimakopoulos, K.G. Ioannides, A.A. Pakou, D. Lolis, K. Zikopoulos, B. Dusias
「Radiocesium levels measured in breast milk one year after the reactor accident at Chernobyl」
（『Health Physics』 vol. 56, no. 1, 1989, pp.103-106 【Z53-B470】）
・J.M. Navarrete, T. Martinez, L. Cabrera
「Comparative study between radioactive contamination in powder milk by Chernobyl accident (137Cs) and natural radioactivity (40K)」
（『Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry』 vol. 272, no. 2, 2007, pp.277-279 【Z53-P385】）
・NDL-OPAC （https://ndlopac.ndl.go.jp/）
・国立国会図書館サーチ （http://iss.ndl.go.jp/）
・リサーチ・ナビ （http://rnavi.ndl.go.jp/rnavi/）
・CiNii [当館契約データベース]
・JDreamII [当館契約データベース]
・医中誌Web [当館契約データベース]
・United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation （http://www.unscear.org/unscear/en/chernobyl.html）
・International Atomic Energy Agency （http://www.iaea.org/）
・World Health Organization （http://www.who.int/）
・United Nations Development Programme （http://www.undp.org/）
インターネット・データベースの最終アクセス日は2012年11月10日です。
↧