【質問1】に対しては主に以下の情報源を案内。
・＜公益財団法人国際文化フォーラム＞ ( http://www.tjf.or.jp/ )の「中国語教育」の項目あり。
・『日本の教育・学習データ総覧2006年版』に「英語以外の外国語開設校数、履修者数」等のデータあり。
※更に詳しく調べたい場合は、一度「国際文化フォーラム」に問い合わせてみる事を勧める。
【質問2】に対しては主に以下の情報源を案内。
・『諸外国の教育改革の動向 : 6か国における21世紀の新たな潮流を読む』
（文部科学省生涯学習政策局調査企画課編著 ぎょうせい, 2010)
・『諸外国の教育動向』
（文部科学省生涯学習政策局調査企画課 [編] 2009年度版 明石書店）
・『世界の外国語教育政策・日本の外国語教育の再構築にむけて』
（大谷泰照 [ほか] 編著 東信堂, 2004）
・朱全安 「アメリカにおける中国語教育の推移と動向」 『千葉商大紀要』 47(2)
その他、上記資料の参照文献リストからから芋づる式にWeb情報等々入手するように案内。
回答プロセス:【質問1】高等学校での中国語教育の現状について（学校数、授業数、履修者数など）
都道府県別、公立・私立校別に分かる資料を探している。
①自館OPACにて「中国語教育」などをキーワードに検索。
『日本の中国語教育 : その現状と課題 2002』
(日本中国語学会中国語ソフトアカデミズム検討委員会編 日本中国語学会, 2002)
『特集・日本語と中国語 : 語学教育を考える』
(愛知大学現代中国学会編集 愛知大学現代中国学会, 2007)
×⇒などの資料がヒットしたが、該当のデータは掲載なし。
②書架のブラウジングをして、関連のありそうな資料をピックアップ。
『日本の教育・学習データ総覧2006年版』
(日本能率協会総合研究所編集 2006年版 生活情報センター, 2005)に
☆⇒「英語以外の外国語開設校数、履修者数」等のデータあり。
公立・私立別で中国語の開設校数、履修者数が掲載。
？⇒県別のデータはなし。
③ウェブサイトを検索。
・まずは「文部科学省ＨＰ」( http://www.mext.go.jp/ )を確認。
「平成20年度高等学校等における国際交流等の状況について」
☆⇒前述の資料同様、公立・私立別で中国語の開設校数、履修者数は掲載されていた。
？⇒県別のデータはなし。
・Googleで “中国語教育” “高等学校”をキーワード検索。
「高等学校中国語教育研究会」( http://www.kochuken.org/ )のホームページがヒット。
しかし、このホームページ自体にはデータ等の掲載はなかった。
↓
今度はこの団体の事務局となっている＜公益財団法人国際文化フォーラム＞
( http://www.tjf.or.jp/ )をGoogle検索。
「中国語教育」の項目の中で様々なデータや調べ方などが掲載されている。
☆⇒「隣語教育取り組み校リスト」
・公立・私立別、そして県別で中国語の開設校数、開設校名あり。
・「第２回調査 (1997-1998年度)」では中国語開設校数、履修者数、履修単位数、教員数、
授業時間など、詳細なデータが公開されていた。
【回答1】これらの資料を利用者に紹介し、さらに詳しく調べたい場合は、一度「国際文化フォーラム」
に問い合わせをしてみる事をお勧めした。
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【質問2】アメリカ、ロシア、韓国など、隣国の高等学校での中国語教育の現状について
（学校数、授業数、履修者数など）分かる資料を探している。
①OPACで「外国 教育」などをキーワードに検索。
『諸外国の教育改革の動向 : 6か国における21世紀の新たな潮流を読む』
（文部科学省生涯学習政策局調査企画課編著 ぎょうせい, 2010)
『諸外国の教育動向』
（文部科学省生涯学習政策局調査企画課 [編] 2009年度版 明石書店）
『世界の外国語教育政策・日本の外国語教育の再構築にむけて』
（大谷泰照 [ほか] 編著 東信堂, 2004）
☆⇒上記資料には、韓国の中国語教育の現状が記述されており、
授業時間数や履修者数のデータが掲載されていたのでこちらを紹介。
②CiNiiで検索。以下のような論文がヒット。
☆⇒朱全安 「アメリカにおける中国語教育の推移と動向」 『千葉商大紀要』 47(2), 27-48, 2010-03
この論文の参照文献から以下の有益なWebサイトの情報を得る。
・＜米国現代語学文学協会（MLA）＞http://www.mla.org/
・＜全米外国語教育協議会（ACTLF）＞
の資料が紹介されており、参考になりそうでる。
参考資料:『日本の中国語教育 : その現状と課題 2002』, (日本中国語学会中国語ソフトアカデミズム検討委員会編 日本中国語学会, 2002)
参考資料:『特集・日本語と中国語 : 語学教育を考える』, (愛知大学現代中国学会編集 愛知大学現代中国学会, 2007)
参考資料:『日本の教育・学習データ総覧2006年版』, (日本能率協会総合研究所編集 2006年版 生活情報センター, 2005)
参考資料:文部科学省ＨＰ( http://www.mext.go.jp/ ),
参考資料:高等学校中国語教育研究会( http://www.kochuken.org/ ),
参考資料:公益財団法人国際文化フォーラム( http://www.tjf.or.jp/ ),
参考資料:『諸外国の教育改革の動向 : 6か国における21世紀の新たな潮流を読む』, (文部科学省生涯学習政策局調査企画課編著 ぎょうせい, 2010)
参考資料:『諸外国の教育動向』, (文部科学省生涯学習政策局調査企画課 [編] 2009年度版 明石書店)
参考資料:『世界の外国語教育政策・日本の外国語教育の再構築にむけて』, (大谷泰照 [ほか] 編著 東信堂, 2004)
参考資料:米国現代語学文学協会(Modern Language Association of America)( http://www.mla.org/ ),
参考資料:全米外国語教育協議会（American Council on the Teaching of Foreign Languages）( http://www.actfl.org/i4a/pages/index.cfm?pageid=1 ),
参考資料:Chinese Language Association of Secondary Elementary Schools( http://www.classk12.org/2011/index.html ),
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